投信ブロガーにも人気の信託報酬が低いiDeCoの運用商品まとめ

ローリスクde資産運用

iDeCoと女性

iDeCo(個人型確定拠出年金)での資産運用に興味があるものの、どの商品で運用していいのかわからない方も多いと思います。

iDeCoは大きく分けて「投資信託」と「元本確保型商品(定期預金)」の2つがあります。

定期預金は一般的に知られるところですが、投資信託には様々な種類があり、その中身がとても大切になります。

iDeCoは数多くの投資信託や定期預金のラインナップから、1円単位で自由に組み合わせが選べますし、また資金配分比率はいつでも変更可能です。

すでにiDeCoをはじめている人でも、途中で金融機関の移動ができるようになっているので、幅広いラインナップを揃えている金融機関を選ぶことで、よりバリエーションに富んだ運用が行えます。(金融機関の移動には、現在保有しているiDeCo資産を一旦売却する必要があります)

投資信託を選ぶ上で大切なポイントは、信託報酬の低いインデックスファンドを選ぶことです。

今回は、投信ブロガーにも人気が高い、信託報酬が低い商品を中心に、iDeCoでどの運用商品を選ぶのが良いか考えてみたいと思います。

さまざまな運用方法

投信販売

まず最初に、様々な運用方法をまとめておきます。
iDeCoでは元本確保型の預金商品を選ぶ人も少なくないのですが、iDeCoは原則として60歳まで解約ができない長期の運用となるためあまりおすすめしません。

いつ必要になるかわからない現金は、iDeCoではなく手元で確保しておき、iDeCoでは将来的なインフレ対策なども見据えた上で投資信託を組み合わせて運用するのがおすすめです。

今回は主な運用スタイルごとに、iDeCoで特に評価の高い「SBI証券、楽天証券、野村證券、りそな銀行、スルガ銀行」の5社の投資信託を比較してみました。

iDeCoはその他にも多くの銀行や証券会社で申し込めますが、おそらく上記の5つの金融機関と比べて、「商品ラインナップが少ない」、「商品の魅力に欠ける(信託報酬が高いものが多い)」という結果になってしまうことがほとんどだと思います。

長期の運用だからこそ、iDeCoでは幅広いラインナップから最高の商品が選べる金融機関を選びたいものです。

株式と債券に限定する

債券は無リスク資産

著名投資家のウォーレン・バフェットが影響を受けていることでも知られている伝説の投資家、ベンジャミン・グレアムは「株式の割合は最低で25%最高で75%の範囲内に、債券の割合は75%から25%の間とすべきである。」と語っていました。

景気拡大とともに上昇する株式は、インフレ対策として有効な資産です。一方で、値上がり・値下がりが激しいので場合によっては損失を被ってしまうこともあります。

債券とは、一般的には国が発行する「国債」のことを指します。国債金利は「無リスク資産」と呼ばれており、実は定期預金と同じぐらい元本確保型の商品に近いです。

債券は元本保証ではありませんが、早い話が国が破綻したらそもそも円通貨の価値がなくなってしまうので、もしそのような自体になれば定期預金すら安全とは言いきれないでしょう。

もちろん、債券の代わりに定期預金を選択しても良いので、「株式の割合は最低で25%最高で75%の範囲内に、債券と現金の割合は75%から25%の間とすべきである。」と解釈しても良いのですが、一般的に定期預金よりも債券の方が利回りは高いので、リスクが同じなら定期預金よりも債券を選ぶ方がよいと思います。

株式と債券の比率は景況感に応じて変化させていきます。

景況感が中立の時は株式、債券ともに50%、景気が良い時は最大で株式75%、債券25%、景気が悪い時は最大で株式25%、債券75%の割合で保有するのが基本スタンスです。

この戦略では、投資信託として選ぶのは、

  • 国内株式インデックスファンド
  • 外国株式インデックスファンド
  • 国内債券インデックスファンド
  • 外国債券インデックスファンド

の4つです。
これだけで世界分散投資が完了します。

下記のようなファンドが信託報酬が低くおすすめです。

信託報酬 = 運用会社に支払う手数料

ジャンル ファンド名 金融機関 信託報酬
国内株式 三井住友・DC日本株式インデックスファンドS SBI証券
楽天証券
0.19%
国内株式 トピックス・インデックス・オープン(DC専用) りそな銀行
スルガ銀行
0.57%
国内株式 野村DC国内株式インデックスファンド・TOPIX 野村證券 0.19%

※信託報酬は税抜

日本株式インデックスファンドには「日経225連動型」と「TOPIX(東証株価指数)連動型」があります。どちらを選択しても問題はありませんが、TOPIXの方が日本の株式銘柄全体の成長を反映している指数なので、今回はTOPIX連動型の投信を比較しました。

SBI証券、楽天証券、野村證券などの証券会社の取り扱っているファンドが圧倒的に信託報酬が低くおすすめです。iDeCoで定評のあるりそな銀行とスルガ銀行ですが、信託報酬はやや高めとなっています。

ジャンル ファンド名 金融機関 信託報酬
外国株式 DCニッセイ外国株インデックス SBI証券 0.21%
外国株式 たわらノーロード 先進国株式 楽天証券 0.22%
外国株式 DCダイワ外国株式インデックス りそな銀行 0.25%
外国株式 野村DC外国株式インデックスファンド 野村証券 0.22%
外国株式 インベスコ MSCIコクサイ・インデックス・ファンド スルガ銀行 0.7%

※信託報酬は税抜

外国株式インデックスファンドは「MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資信託を選ぶのが一般的です。MSCIコクサイ・インデックスは主要先進国の株式(日本除く)を対象とした指数なので、これだけで世界分散投資ができます。

MSCIコクサイ・インデックスには新興国(発展途上国)は入っていませんが、先進国23カ国に分散投資され、世界の経済成長に合わせた運用が可能となります。

外国株式インデックスファンドも同じく、SBIや楽天といった証券会社が強いですね。

ジャンル ファンド名 金融機関 信託報酬
国内債券 三菱UFJ 国内債券インデックスファンド(DC専用) SBI証券 0.12%
国内債券 たわらノーロード国内債券 楽天証券 0.15%
国内債券 りそなDC信託のチカラ 日本の債券インデックスファンド りそな銀行 0.15%
国内債券 野村DC国内債券インデックスファンド 野村證券 0.16%
国内債券 インデックスファンド日本債券(1年決算型) スルガ銀行 0.45%

※信託報酬は税抜

安定性の高い国内債券インデックスファンドは、「NOMURA-BPI総合」という指数に連動します。

債券ファンドは全体的に信託報酬が低いので、(スルガ銀行を除いて)0.01%の差で勝負といったところですが、SBI証券の「国内債券インデックスファンド(DC専用)(三菱UFJ国際投信)」がひとつ抜けています。

株式インデックスファンドでは押されていた銀行でしたが、りそな銀行の「りそなDC信託のチカラ 日本の債券インデックスファンド(りそな銀行)」も非常によい投資信託です。

ジャンル ファンド名 金融機関 信託報酬
外国債券 三井住友・DC外国債券インデックスファンド SBI証券 0.21%
外国債券 たわらノーロード先進国債券 楽天証券 0.2%
外国債券 DCダイワ外国債券インデックス りそな銀行 0.23%
外国債券 野村DC外国債券インデックスファンド 野村證券 0.21%
外国債券 ダイワ投信倶楽部外国債券インデックス スルガ銀行 0.65%

※信託報酬は税抜

外国債券は、「シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)」という指数に連動するインデックスファンドを選ぶのが一般的です。

たいてい、為替ヘッジあり・なしの2種類が用意されていますが、通常は為替ヘッジなしを選びます。

こちらもやはり、証券3社が抜きん出ている印象です。楽天証券の「たわらノーロード先進国債券」が最も信託報酬が低いです。

たわらノーロードシリーズは、信託報酬が低いインデックスファンドで人気があります。「たわら」と聞いてピンとこない人も多いと思いますが、運用会社はアセットマネジメントoneというみずほグループの信頼できる会社です。

「国内株式」、「外国株式」、「国内債券」、「外国債券」の4つを比較してみると、SBI証券が圧勝という結果になっています。

ターゲットイヤーファンド

ターゲットイヤーファンド

iDeCoは幅広い投資信託のラインナップから投資配分をいつでも変更できます。

iDeCoでは、投資期間が30年以上の長期におよぶ方が多いと思います。国際分散投資を行うのはもちろんですが、もう一つの「リスク分散」の観点から、一般的な戦略としては下記の方法が良いとされています。

若いのときはリスクの高い「株式」等の資産で運用(積極運用)

年金受給の年齢に近づくに連れてリスクの低い「債券」の比率を上げる(安定運用)

先ほどのベンジャミン・グレアムの方法は、景況感に応じて株式と債券のバランスを変化させる戦略でしたが、今回の方法は年齢に応じて少しずつ債券比率を高めていくという手法です。

しかし、年齢が上がるに従って、投資配分をその都度変更していくのは面倒ですよね。

そうした手法を1つの投資信託で実現してしまおうというのが「ターゲットイヤーファンド」です。

例えば、「りそなDC信託のチカラ ターゲットイヤー 2050年」という投資信託は、2050年ごろに年金受給者となる人向けの商品です。

2050年に60歳になる人は現在33歳です。(記事執筆時は2017年)

33歳の人はまだまだ若いので、現在の「りそなDC信託のチカラ ターゲットイヤー 2050年」は積極運用の投資信託となっており、純資産の70%が株式で運用されている状態です。

しかし、この投資信託を保有し続けると、年を重ねるごとに少しずつポートフォリオが組み替えられ、徐々に株式比率が減り、債券中心の安定運用に切り替わります。

自分の年齢とともに最適な資産バランスに変化し、最終的に安定運用に移行して年金受給を向かえる。これを1つの投資信託で実現しているのが「ターゲットイヤーファンド」です。

iDeCoでお手軽に資産運用をしたい人は、ターゲットイヤーファンドに全額投資するのも悪い判断ではありません。

今回は2050年近辺をターゲットにしたファンドを比較してみます。

ファンド名 金融機関 信託報酬
SBIセレブライフ・ストーリー2055 SBI証券 0.63%
楽天ターゲットイヤー2050 楽天証券 0.8%
りそなDC信託のチカラ ターゲットイヤー2050年 りそな銀行 0.42%
マイターゲット2050(DC専用) 野村證券 0.36%

※信託報酬は税抜

ターゲットイヤーファンドで比較すると、ネット証券はやや弱めの印象です。

野村證券の「マイターゲット2050」は信託報酬が最大でも年0.36%なので、非常に良い商品だと思います。

りそな銀行の「りそなDC信託のチカラ」も競争力のある商品です。

記事執筆時点では、スルガ銀行にはターゲットイヤーファンドはありませんでした。

バランス型投資信託

バランス型投資信託

バランス型ファンドとは、前述の「ターゲットイヤーファンド」のように様々な資産にバランス良く投資するタイプの投資信託です。

ポートフォリオの資産構成比率は景況感によって変動しますが、ターゲットイヤーのように年齢とともに資産配分を大きく組み替えるといったことは行いません。

「国内株式、海外株式、国内債券、海外債券」の4つの資産に分散投資するものもありますが、リート(不動産)を組み入れるタイプのファンドもあります。

資産運用においてはやはりリスクの高い株式の組入比率をどれくらいにするか?がポイントとなるため、同じバランス型ファンドにも、株式組み入れ比率が異なる商品が複数用意されています。

今回は、「国内株式、海外株式、国内債券、海外債券」の4つの資産に分散投資し、株式比率を50%程度にする一般的なバランス型ファンドで比較しました。

ファンド名 金融機関 信託報酬
日興 DCインデックスバランス(株式40) SBI証券 0.18%
三菱UFJ DCバランス・イノベーション(KAKUSHIN) 楽天証券 0.6%
ダイワ・ライフ・バランス50 りそな銀行 0.2%
マイバランスDC50 野村證券 0.23%
マイストーリー スルガ銀行 0.55%

※信託報酬は税抜

バランス型ファンドは、SBI証券とりそな銀行の2強です。

楽天証券のiDeCoは全体的にみてとても良いと思うのですが、バランス型ファンドを選ぶつもりであれば避けた方がよいと思います。

リート(不動産)を組み入れてポートフォリオを作る

リートを組み入れる

基本的な投資スタイルは上記のいずれかの方法で行うのが良いと思いますが、もちろんリート(不動産)やコモディティ(商品)を組み合わせて運用するのも面白いと思います。

もっとも、コモディティはあまり一般的ではないので組み入れ比率は低くても問題ないと思います。今回はリート投信を比較してみました。

ジャンル ファンド名 金融機関 信託報酬
国内リート DCニッセイJ-REITインデックスファンドA SBI証券 0.25%
国内リート 三井住友・DC日本リートインデックスファンド 楽天証券 0.26%
国際リート 三井住友・DC外国リートインデックスファンド SBI証券
楽天証券
0.3%
国際リート 野村世界REITインデックスファンド(DC専用) りそな銀行
野村證券
0.53%
国際リート DCダイワ・グローバルREITインデックスファンド スルガ銀行 0.53%

SBI証券と楽天証券はそれぞれ、東証REIT指数に連動する低コストなインデックスファンドがラインナップされています。

一方で、野村證券、りそな銀行、スルガ銀行は、国際リートインデックスファンドは用意されていますが、国内リートに関してはインデックスファンドがありません

一応、「野村J-REITファンド」というものが国内リート投信として存在するのですが、こちらはアクティブファンドとなっており、指数に連動しない運用となります。また、アクティブファンドであるため信託報酬も0.95%と高めの設定です。

海外リートインデックスファンドは主に「S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)」という指数に連動します。

国内外のリート投信を組み入れるのであれば、ネット証券を選択することでコストが約半分になります。

定期預金商品を組み入れる

元本確保型商品

元本確保型の定期預金商品をiDeCoに組み入れる方も多いので、元本確保型商品を扱っている金融機関をまとめます。

金利は定期的に変動するので記載していません。

商品名 金融機関
みずほDC定期預金(1年) 楽天証券
りそな据置定期預金『フリーポケット401k』 りそな銀行
セブン銀行確定拠出年金専用定期預金5年 野村證券
スルガ確定拠出年金スーパー定期(1年・3年・5年) スルガ銀行

iDeCoではどれをとってもNo.1といえるSBI証券ですが、SBI証券には元本確保型商品はありませんでした。

もっとも、個人的にはiDeCoに元本確保型を組み入れる必要はないというのが私の意見です。(ちなみに私はSBI証券のiDeCoを使っています)

なぜなら、元本確保型商品をあえてiDeCoで運用しなくても、いつ必要になるかわからない資金は手元においておくのが一番よいと思うからです。

ちなみに、株式投資の投資収益率は7%程度と言われています。(無リスク資産+株式リスクプレミアム)

株価変動があるためリスクの高い資産ではありますが、長期的に見れば「金利7%程度の商品」に落ち着きます。

このように考えると、定期預金で無リスクで年0.01%の運用をするのであれば、安定資産の債券ファンドや、リスク資産の株式ファンドで運用した方が良いと思います。

もちろん、リスク資産への投資は損失を被ることもありますが、iDeCoの場合は節税効果が大きいので、投資信託で多少の損が出ても、節税を含めたトータルで考えると、損することはまずありません。

口座管理手数料0円の金融機関

口座開設でiDeCoに差

iDeCoの利用には「初期費用」と「毎月の手数料」が必要です。(これらの手数料負担を含めても節税メリットが大きいため、トータルでお得となる設計になっています)

継続的に発生する手数料のほとんどはどの金融機関でも共通しているので差はありません。

しかし、唯一「口座管理手数料」については、金融機関ごとに大きな差があります。

実は、口座管理手数料が0円の金融機関もあれば、月額500円(年間6,000円)の金融機関も存在するのです。

手数料だけで毎年6,000円の差、30年間で18万円もの差が生まれてしまうことを考えると、iDeCoでは金融機関選びが非常に重要になってきます。

iDeCoの手数料についてはこちらの記事で解説しています

金融機関 口座管理手数料 条件等
SBI証券 月額300円+税 iDeCo資産残高50万円以上で無料に
楽天証券 月額210円+税 iDeCo資産残高10万円以上で無料に
野村證券 月額317円+税 無料条件なし
りそな銀行 月額293円+税 無料条件なし
スルガ銀行 月額250円+税 iDeCo資産残高50万円以上で無料に

SBI証券、楽天証券、スルガ銀行の3社は資産残高が一定額に達すると口座管理手数料が0円になります。

このうち、もっとも月額費用が少なく無料条件に到達しやすいのが楽天証券です。

SBI証券は少しハードルが高いですが、これまでの商品ラインナップを見れば選ぶ価値が十分ある金融機関だと言えます。

逆に、スルガ銀行は口座管理手数料無料条件が存在するものの、商品のラインナップがそこまで良いとは言えません。

商品ラインナップから口座管理手数料までを総合的に見ると、やはりネット証券が最もメリットが出せる金融機関になると思います。

知っていると安心

iDeCoで圧倒的な強さを誇るネット証券ですが、SBI証券や楽天証券が30年後に残っているのか?破綻してしまうのではないか?と思う方もいるかもしれません。

しかし、iDeCoでは金融機関が万が一破綻しても顧客資産は守られるので安心です。

また、将来国民年金や厚生年金が本当に受給できるのか?という不安もあると思います。

これに関して、国民年金や厚生年金は将来の受給額が減らされたり、受給開始年齢が引き上げられる可能性があります。

一方で、iDeCo(確定拠出年金)はあくまでも自分自身の資産なので、仮に国民年金や厚生年金が受け取れない自体になっても、iDeCo(確定拠出年金)だけは必ず受給できるので安心です。

実はiDeCoは「将来の年金受給に対して不安がある、自分の身は自分で守るしかない」という意味でも非常に重要な意味を持っています。

なぜ信託報酬にこだわる必要があるの?

信託報酬

これまで、iDeCoの商品をたくさん紹介してきましたが、商品名と合わせて必ず「信託報酬」を記載してきました。

なぜなら、投資信託においてはこの「信託報酬」が何よりも大事になってくるからです。

信託報酬とは、運用会社に毎年支払う手数料のことです。信託報酬が年率1%の場合、運用資産の1%が手数料として差し引かれることになります。

これはわかりやすく表現すると、その年の運用結果で5%のリターンが得られた場合、信託報酬を差し引いた実質利益は4%のリターンになるということです。

逆に、その年の運用結果で2%の損失となった場合も、信託報酬が差し引かれるので、実質的には3%の損失になります。

そして、投資信託での運用には必ず「複利効果」が働きます。

複利効果は、あのアインシュタインも「複利は人類史上最大の発見」と絶賛するほどで、いわゆる「雪だるま式に増えていく」という数字の魔力のことです。

「0.1%程度なら信託報酬が高くても良いかな」と思ってしまいがちですが、年0.1%の信託報酬の差が30年間という長期の運用では大きなパフォーマンスの差につながります。

下記の画像は、100万円を株式の平均的な投資リターンだと言われている年7%で30年間運用した「単利運用」と「複利運用」の比較です。

単利運用では100万円が30年後に310万円になりますが、複利運用の場合は761万円となり、2倍以上の差が開きます。

単利と複利の違い

次に、投資信託の信託報酬が1%違うと運用結果がどのように変わってくるかの比較です。

iDeCoの場合、すべての資産を株式に投資するのはリスクが高いので、債券などの安定資産も組み入れて、年3%のリターンで運用したとします。

一方は信託報酬が年0.5%なので、実質的なリターンは年2.5%となります。もう一方は信託報酬が年1.5%で、実質リターンは年1.5%です。

この1%の差が30年間の複利運用ではどうなるか。

信託報酬0.5%の方は210万円となり、信託報酬1.5%の運用では156万円となりました。実に50万円の差がついており、これはトータルリターンで考えると53%以上の差に相当します。

信託報酬による運用結果の差

アクティブファンドかインデックスファンドか

世界分散投資

iDeCoには幅広いラインナップがありますが、その中には「アクティブファンド」と呼ばれる商品と「インデックスファンド(パッシブファンド)」があります。

この記事で紹介してきた商品は、バランス型やターゲットイヤーを除いてすべてインデックスファンドです。

インデックスファンドは、ベンチマークとしている指数に連動する形で運用するため、どの資産運用会社の商品を選んでも運用結果はほとんど代わりません。(信託報酬の分だけ差がつきます)

一方で、アクティブファンドとはベンチマークを定めずに、プロが独自の目線で運用するので、ファンドマネージャーの力量によって運用結果が変わります。

しかし、アクティブファンドは運用が困難なので、総じて信託報酬が高いです。

「プロが運用してくれる、運用が困難」と聞くと、きっとすごいリターンが得られるんだと思ってしまいますが、実は多くのアクティブファンドは、長期的に見るとインデックスファンドに負けています

つまり、地味だけど信託報酬が低いインデックスファンドを選ぶ方がよほど堅実だということです。

著名投資家のウォーレン・バフェットもこのように語っています。

低コストのインデックスファンドを選びなさい。そうすれば9割の投資家よりも上手くやれるでしょう。

iDeCoについて対面で相談などをすると、アクティブファンドをおすすめされることもあるかと思います。

しかし、これまで説明してきた内容を踏まえれば、「低コストのインデックスファンドでポートフォリオを組む」方が堅実で程よいリターンを得ることができます。

30年という長い期間をかけて、老後の安心を形成する大切な運用だからこそ、「良い商品での運用」、「口座管理手数料の安い金融機関」の選択が大切になります。

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