2017年版 楽天証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)でおすすめの投信

ローリスクde資産運用

iDeCo

楽天証券は、加入時から口座管理手数料がずっと0円となっています。

また、信託報酬の低い良質な商品が揃っており評判です。

今回は、楽天証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)のラインナップから、おすすめしたい商品を管理人が中立的な視点で評価します。

特に、楽天証券の扱う先進国債券ファンド「たわらノーロード先進国債券」の信託報酬は、他社と比較してとても競争力が高い商品です。

どの投資信託を選べば良いか迷ったら

インデックスファンドとアクティブファンドの違い

iDeCoは、数ある投資信託のラインナップの中から自分の判断で商品を選び、複数の商品を組み合わせていかなくてはなりません。

この組み合わせは投資家の自由なのですが、そのベースとなる基本的な考え方についてご説明します。

まず、投資信託には「アクティブファンド」と「インデックスファンド」の2つがあります。

アクティブファンドはプロが独自に企業分析を行い、最大のリターンを狙う投資信託です。

インデックスファンドは、日経平均株価などの特定の指数に連動するように銘柄を構成する投資信託なので、リターンは特定の指数とほぼ同じになります。つまり、日本経済や世界経済の成長にともなって、それと同等の果実を手にすることができます。

どちらを選ぶかはそれぞれの判断によるのですが、インデックスファンドはどのような銘柄構成を行えば、その指数に連動する組み合わせになるのかが、コンピューターで算出できるため、信託報酬(投資信託の手数料)がアクティブファンドよりも低いです。

投資信託を選ぶ場合は、信託報酬が0.1%でも低いものを選ぶことが重要なので、基本的な考えに基づけばおのずと「インデックスファンド」を選ぶことになります。

信託報酬が0.1%違うとどうなるの?

信託報酬とは、投資信託の運用会社などの支払う手数料のことです。

運用資産に対して毎年定率が発生するため、0.1%の信託報酬の差が大きな影響を及ぼします

例えば、iDeCoの運用資産が100万円の場合、信託報酬が0.5%の商品を保有していると5,000円の手数料が差し引かれます。

一方で、信託報酬が0.1%低い、0.4%の商品であれば、手数料は4,000円です。

つまり、運用資産が100万円の場合で、信託報酬が0.1%違うということは1,000円の差につながります。それも1年だけでなく、投資信託の保有期間中は毎年1,000円の差が生じます

iDeCoは30年以上、積立をする方も多いです。仮に、毎月1万円を30年間積立てた場合、運用資産は360万円+運用収益に膨らみます。

つまり、30年後には0.1%の信託報酬の差が1,000円どころか3,600円の差になってしまうのです。それも、毎年3,600円の差が生じます。

この事実を知れば、信託報酬が0.1%でも低い商品を選ぶことがとても重要であることがわかっていただけると思います。

投資信託の種類

リスクマップ

投資信託は大きく分けて「国内株式」、「国内債券」、「海外株式(先進国株式、新興国株式)」、「海外債券(先進国債券、新興国債券)」、「国内REIT(不動産)」、「海外REIT」、「コモディティ(商品)」の7つのカテゴリに分かれます。

上記に加えて、特殊なファンドとなる「バランス型ファンド」、「ターゲットイヤーファンド」、「元本確保型商品(定期預金)」、「保険商品」などがあります。

このうち、私がおすすめする基本構成は「国内株式、国内債券、先進国株式、先進国債券」の4つにバランス良く投資をする方法です。

リスクマップは上記の画像の通りですが、「ローリスク・ローリターン」な運用をしたいなら債券の比率を高め、「ハイリスク・ハイリターン」な運用をするなら株式の組み入れ比率を高めることで調整します。

そこに、「新興国株式・債券」や「REIT(不動産)」、「コモディティ(商品)」などを組み合わせていくのですが、ここはもう「お好み」のレベルなので、個人的には一切組み入れなくても問題はないと考えています。

「バランス型ファンド」は、上記で紹介した基本構成となる「4つの資産クラス」にバランス良く投資する商品で、「ターゲットイヤーファンド」は年齢が高まるに従って株式比率を下げ債券比率を上げて「ハイリスク・ハイリターンからローリスク・ローリターンに自動的に移行してくれる」商品です。

運用がとにかく面倒であれば、バランス型ファンドやターゲットイヤーファンドを選んでもよいのですが、そうした微調整をプロにお任せする分、信託報酬(手数料)は高くなります。

上記の基本構成となる「4つの資産クラス」と株式(ハイリスク)・債券(ローリスク)の特徴さえ抑えておけば、自分自身で資産の組み入れ比率を調整できますし、最も低コストで運用できます。

また、「絶対にリスクを取りたくない」という方は元本確保型商品(定期預金)を選んでも良いのですが、iDeCoには掛金拠出時に手数料がかかりますし、定期預金はインフレ対策として不利なので、よほどのことがない限りは、組み入れる必要はないと私は考えます。

一方で、日本国債や社債・地方債に投資する「国内債券ファンド」は極めてリスクが低く、インフレ対策として有効です。元本確保型商品を選ぶのであれば、その代わりに国内債券ファンドの選択をおすすめします。

楽天証券のiDeCo 公式サイトはこちら

楽天証券のiDeCo おすすめの投資信託

上記の基本的な考えに基づけば、楽天証券のiDeCoでどのような商品を選べば良いのかはおのずと決まってきます。

楽天証券の場合、信託報酬が低いインデックスファンド「たわらノーロードシリーズ」を中心とした構成になります。

たわらノーロードシリーズは、アセットマネジメントOneという資産運用会社の投資信託なのですが、この会社はみずほグループの国内大手運用会社です。

国内株式

4つの資産クラスの1つ「国内株式ファンド」は、三井住友アセットマネジメントの「三井住友・DC日本株式インデックスファンドS」という商品が最も低コストです。

信託報酬は0.19%+税であり、他の国内株式ファンドと比較しても圧倒的です。

国内株式インデックスファンドにおいては、TOPIXという指数に連動する「三井住友・DC日本株式インデックスファンドS」と、日経平均株価に連動する「たわらノーロード日経225」があります。

「たわらノーロード日経225」も良い商品なので、こちらを選択しても良いのですが、一般的にはTOPIX連動型投信が選ばれるケースが多いです。

国内債券

楽天証券のiDeCoでは、国内債券ファンドは2種類(インデックスファンド1種類、アクティブファンド1種類)しかありません。

アクティブファンドの信託報酬は年率0.6%+税、インデックスファンドの「たわらノーロード国内債券」の信託報酬は0.15%+税となっており、その差は4倍です。

ここまで記事を読んでいただけた方なら、この差がどれだけ大きなものかはわかっていただけると思います。

国内債券ファンドは、極めて低リスクで運用できる投資信託です。

リスクを抑えた運用を行いたい場合は、「たわらノーロード国内債券」の組入比率を高めることで、パフォーマンスを安定させることができます。

海外株式

海外株式は、一般的には「先進国株式」を組み入れておけば良いと言われています。

先進国株式の他に、中国やインド、タイなどに投資する「新興国株式ファンド」があるのですが、こちらはお好みの問題です。

楽天証券の場合、先進国株式インデックスファンドの「たわらノーロード 先進国株式」の信託報酬が0.225%+税と圧倒的なので、個人的にはこれ一択かなと思います。

POINT

海外株式は4つの資産クラスの中でも最も「ハイリスク・ハイリターン」なのでリスクを取りたくない場合は資産構成比率全体の25%以下に抑えておくことをおすすめします。

海外債券

海外債券も同じく、先進国債券を選ぶのが基本で新興国債券への投資はお好みです。

楽天証券の場合、先進国債券ファンド「たわらノーロード先進国債券」に為替ヘッジあり・なしの2種類があります。

為替ヘッジとは、海外投資の際に生じる為替レートの影響をなくすものです。「為替ヘッジあり」を選ぶことで為替レートの影響を受けませんが、その分「ヘッジコスト」というコストがかかります。

どちらも信託報酬は0.2%と同じなのですが、「為替ヘッジあり」の場合はヘッジコストの分だけパフォーマンスが低下します。

通常は、「為替ヘッジなし」を選ぶことが多いです。

楽天証券の「たわらノーロード先進国債券」は、他社の先進国債券ファンドと比較しても、圧倒的な低コストを誇る良い商品です。

国内外REIT

リートを組み入れる

楽天証券のiDeCoには、海外REITとコモディティには1種類ずつの投資信託しかありません。

一方で、国内REIT(不動産)には2種類の投資信託がありますが、こちらも一方はインデックスファンド、もう一方はアクティブファンドとなります。

信託報酬にも3倍以上の差があるので、国内REITインデックスファンド「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」の選択をおすすめします。

楽天証券のiDeCo 公式サイトはこちら

掛金が少ない人に有利な楽天証券

口座管理手数料でiDeCoに差

iDeCoを選ぶ上では、投資信託商品の信託報酬と合わせて「iDeCoの口座管理手数料」も意識する必要があります。

口座管理手数料は、金融機関ごとに異なる手数料で、高いところでは毎月500円かかる金融機関も存在するほど。

一方、楽天証券の場合は加入当初から口座管理手数料は完全無料です。

年金受給の年齢になるまで、口座管理手数料は一切かかりません。

iDeCoは積立期間が30年以上になることも珍しくありません。

仮に、毎月500円の口座管理手数料が発生する金融機関でiDeCoに加入すると、30年で18万円の口座管理手数料を支払うことになります。

しかし、楽天証券であればこの金額が0円になります。

iDeCoの金融機関は途中から移管することもできるので、もし現在、無料条件のない金融機関でiDeCoを契約しているのであれば、前向きな見直しをするだけで、将来受け取れる年金を大きく増やせる可能性があります。

楽天証券のiDeCo 公式サイトはこちら