DCF法の世界一わかりやすい解説、割引率の決め方やエクセルでの計算方法

※記事内に広告を含む場合があります

DCF法は、企業・資産の価値を計算する方法として、不動産や株式投資、M＆Aの現場で幅広く使われている手法です。

著名投資家のウォーレン・バフェットが使っている企業価値の算定方法としても知られています。

株式投資をしている個人投資家の中にも、一度か二度は「DCF法」という言葉を聞いたことがある人がいるかもしれません。

しかし、DCF法の計算方法はやや複雑です。ファイナンスの解説書を見ても、初心者が理解するのは簡単ではありません。

私自身、ファイナンスのプロではありません。しかし、独学で勉強していくうちにDCF法は「肝となる部分」だけを押さえておけば、個人投資家やファイナンスに詳しくない人でも簡単に利用できることに気づきました。

この記事を読むことで、専門的な知識を持っていない一般の個人投資家でも、DCF法の計算方法が理解できるようになります。

DCF法がわかると、不動産・企業・債券など、キャッシュフローを生み出すあらゆる資産の価値を計算できます。

また、企業の理論価値（理論的な時価総額）が算定できると「理論株価」がわかります。（DCF法で算出した株式価値 ÷ 発行済株式数 ＝ 理論株価）

理論株価を現在の株価と比較（または算定した株式価値と現在の時価総額を比較）して、割高か割安かの判断もできるようになります。

今回はあえて難しい部分については言及しませんが、この記事で紹介する方法を身につけることで、一人でも多くの個人投資家がDCF法で企業価値が算定できるようになることを願っています。

DCF法とは

まずは、DCF法の根本的な考え方について説明します。

DCF法（読み方は、ディーシーエフ法）とは、「ディスカウントキャッシュフロー法」の略です。

これを日本語に直すと「割引キャッシュフロー法」となります。DCF法とはその名の通り「キャッシュフローを割り引くことで価値を算定する方法」です。

初心者の方は「キャッシュフローを割り引く」の意味がわからないと思います。今はわからなくても大丈夫ですので安心してください。（後ほど詳しく解説します）

このように、DCF法の根底には「資産価値とは、現在価値に割り引いた（将来その資産が生み出すすべての）キャッシュフローを合計したものである」という考え方があります。

そして、株式投資においては株価は短期的には上がったり下がったりするものの、長期的には「現在価値に割り引いたキャッシュフローをすべて足した金額 ＝ 理論価値」に落ち着くと言われています。

何年ぐらい待てば、株価は理論価値に落ち着くのかは誰にもわかりません。しかしこの考え方は、ウォーレン・バフェットをはじめ、過去に結果を出し続けてきた多くのファンドマネージャーや投資家が信じている概念でもあります。

DCF法の計算式

※上記の式はエクセルで簡単に計算できます

DCF法の計算で使う材料は以下のとおりです。

将来のフリーキャッシュフローの予測

毎年得られるフリーキャッシュフローを予測します。通常は過去の業績などをヒントに５年先までを予測します。

割引率

いろいろな計算方法がありますが、最終的には自分で決めても良い数値です。

永久成長率

自分で決める数値ですが、たいていは０％か１％（インフレ率相当）に設定します。

現在手持ちの現金と借金

企業価値・株式価値を算定する場合のみ必要です。不動産・債券の評価を行う場合は使いません

上記を見てもわかるとおり、DCF法とは「予測に予測を重ねた評価法」であり、実は確定的な答えはありません。

10人の投資家（プロ含む）がDCF法で企業価値や不動産価値を算定すると、みな違った答えが出るというのがDCF法というものです。

とても曖昧な計算方法ではありますが、これが現在のファイナンスの常識となっているのも事実です。

１．フリーキャッシュフローを理解する
２．割引率を理解する（DCF法の最も重要なポイント）
３．永久成長率を理解する
４．すべてを足し合わせて企業価値を算定する

エクセルシートを見ながら、それぞれの項目について順を追って解説します。

フリーキャッシュフローの予測

DCF法では、まず最初に将来のフリーキャッシュフローを５年程度予測します。

不動産投資の場合は、賃料収入から経費や税金を引いたものを使います。

株式投資の場合は、企業の有価証券報告書などに記載されている「キャッシュフロー計算書」の数値を参考に「営業キャッシュフロー ＋ 投資キャッシュフロー」で簡易的なフリーキャッシュフローが計算できます。

当面のキャッシュフローが安定的に見込めるようなら、キャッシュフローの数字は「５年間すべて同じ」にしても良いでしょう。

ベンチャー企業であれば、最初の１、２年はキャッシュフローが赤字でも、その後は急激にキャッシュフローが成長するようなイメージを想定できます。

また、成熟した大企業であれば、大きな利益成長もなく、キャッシュフローは安定しているはずです。

いずれも、この会社（この不動産）から今後５年間でどの程度のキャッシュフローが得られるかを予測し、エクセルシートに記入します。

割引率の設定

DCF法を語る上で最も重要なのは割引率の設定です。

しかし、この割引率こそがDCF法を難しくしている原因でもあります。

割引率の算定方法について語り始めると、「WACC」や「ベータ」といった専門用語について学ばなくてはなりませんが、実は割引率は自分で自由に決めても問題ありません。

ウォーレン・バフェットはDCF法を使って企業価値を算定していますが、一方で「ベータ」については「バカバカしい」とすら言っています。

ファイナンスの教科書では、割引率に「WACC（加重平均資本コスト）」を用いることになっています。

しかし、WACCの計算を導入した途端にDCF法は驚くほど面倒になる一方で、WACCほどあてにならないものはないというのが、バフェットの意見です。

逆に言うと、WACCの説明を省くことで、DCF法の計算は驚くほど簡単になります。

ファイナンスやM＆Aの専門家を目指すならともかく、もしあなたが個人投資家であれば割引率については「割引率を自分で決める方式」で十分だと思います。

むしろ「他の人が設定しない割引率を、自分の投資判断に基づいて決める」やり方の方が、良い結果に繋がると私は考えています。

株式投資の本質は「将来のキャッシュフローと不確定な割引率を予測するゲーム」であり、いかに他の人が算出しない計算結果を導き出せるかが最も重要なのです。

ちなみに、不動産投資の場合は、キャップレートを割引率に設定するのが普通です。（キャップレートはネットで検索すると、地域や物件種類ごとでデータが見つかる場合もありますし、NOI利回りなどを参考に自分で決めても問題ありません）

直接還元法に利用するのはキャップレート、DCF法で利用するのは割引率ですが、この2つは、 実際にはほとんど違いはありません。

単年度のキャッシュ・フローを割引くのが、キャップレートで、複数年度のキャッシュ・フローを 割引くのが割引率という言葉の使い方が違うだけです。

将来のリスクをキャッシュ・フローに反映しても、割引率に反映しても大した違いはありませんが、 その際には将来のリスクを反映したキャップレートと割引率を利用します。

参照：キャップレートと割引率

最新のキャップレートは、日本不動産研究所のレポートなどにもまとめられています。

また、国債の理論価値を計算する場合は、金利をそのまま割引率にあてはめます。

割引率の考え方

割引率の考え方を３つのポイントでまとめます。

DCF法の数式を構成するものは、大きく、「各年のキャッシュフロー」「割引率」の２つだけです。

つまり、将来のキャッシュフローが大きいほど企業価値は高く、小さいほど企業価値は低い。

将来のキャッシュフローの確実性が高いほど企業価値は高く、確実性が低いほど企業価値は低い ということになります。

出典：書籍「起業のファイナンス」

上記の３つのポイントを頭に入れつつ、下記の事例で割引率の考え方を定着させていきます。

この４つの提案からわかることは、「人間は単純に金額の大小だけで価値を判断していない」ということです。

「時間（お金を受取るまでの期間）」と「相手に対する信用度（約束が実行される可能性）」によって、価値は変わるということです。

このように、ファイナンスでは

• 時間が経過するほど価値は下がる
• 信用できない相手（確実性が低い投資案件）ほど価値は下がる

というルールがあります。

そして、１年ごとにどれくらいの割合で価値が下がっていくかを示すのが「割引率」となります。

例えば、設立したばかりのベンチャー企業の場合、信用度が低いため、投資リスクが大きいです。当然、投資するならその見返りとなる期待利回りも高くなければなりません。よって割引率は高めに設定されます。

一方で、信用度の高い大企業の場合、投資リスクは小さく、利回りが低くても投資対象として検討できそうです。よって割引率は低めに設定されます。

割引率のめやす

割引率は「自分で勝手に決めていい」数字ですが、いくつかのヒントとなる目安を知っておくと役に立ちます。

この記事では、ファイナンスで学ぶ「WACC」や「ベータ」の話を除外し、「割引率を自分で勝手に決める」という前提で話を進めています。

単に投資判断を下すだけなら「AとBではどちらのほうがリスクが高いか？」だけでも割引率は十分導けます。

専門的な知識を持たなくても、いくつかの目安を覚えておくことで「概ね正しい割引率の判断ができる」のです。

永久成長率の設定

DCF法では通常、６年目以降のキャッシュフローは一定の成長率で増加していくと仮定して計算します。

この際に用いる成長率を「永久成長率」と呼び、通常は０％または１％に設定することが多いと言われています。

永久成長率の目安は、「インフレ率 ＋ 永続的に見込まれる利益成長率」となりますが、実務ではインフレ率のみを考慮することが多いようです。

ベンチャー企業のように、高い利益成長を続ける会社もあろうかとは思いますが、割引率よりも永久成長率の方を高く設定すると、いずれどこかのタイミングで企業価値が日本のGDPを超えてしまうという不都合が生じます。

同じ論理で、永久成長率は経済成長率（GDP成長率）以下に設定しておくのが望ましいとの意見もあります。

よって、６年目以降はインフレ率と同等程度の利益成長が見込まれると考え、永久成長率は１％または０％としておくのが正しいです。

永久成長率を設定した後に、６年目以降に発生するキャッシュフロー（の現在価値）をすべて合計したものを、「ターミナルバリュー（継続価値・残存価値）」と呼びます。

ターミナルバリューは、６年目から将来に渡って発生するキャッシュフローの合計ですので、非常に大きな数値となります。

現在手持ちの現金と借金

企業価値算定の場合は、企業が現在抱えている「現金」と「借金（有利子負債）」についても見ておきます。

有価証券報告書の貸借対照表を見ると、現在の手持ち現金がいくらなのかわかります。

有利子負債については、借入金や社債など、利子が発生する負債を合計したもので、同じく貸借対照表の「負債の部」に記載されています。

DCF法では、現金と借金は時価評価することになっています。

という流れです。

すべてを足し合わせる

すべての項目が出揃ったところで、DCF法の「資産価値とは、現在価値に割引したキャッシュフローをすべて足したものである」という考え方に基いてすべての数字を足します。

投資家が重視すべきは株式価値です。株式価値（理論価値）よりも現在の時価総額が大幅に低いようであれば「買い」ということになります。

DCF法シミュレーター

金融の知識がない方でもDCF法（ディスカウント・キャッシュフロー法）で企業価値を算定できる、DCF法シミュレーターを作りました。

株式投資や企業価値の分析にお役立てください。

DCF法シミュレーターの専用ページはこちらです。

ソフトバンク・ビジョン・ファンドは投資先企業をどうやって評価している？

現在、世界中が注目する投資会社となったソフトバンクグループ。

同社が運営するソフトバンク・ビジョン・ファンドの評価方法について、孫正義社長が決算説明会で話したことがあります。

その内容に基づき、ソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資先の評価方法について書きました。

ソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資先は、そのほとんどが赤字のベンチャー企業です。

フリーキャッシュフローがマイナスのベンチャー企業にDCF法をどう使うか？という点も踏まえて解説しています。

あわせてご覧ください↓

• P さんがコメントしました - 2023年12月18日
  決算書の「百万円」や「千円」の単位を素早く読む方法
• No Name さんがコメントしました - 2023年10月8日
  プロスペクト理論とは？投資に活かす方法、あなたの知らない心理学の世界
• DCF法くん さんがコメントしました - 2023年8月21日
  DCF法の世界一わかりやすい解説、割引率の決め方やエクセルでの計算方法
• No Name さんがコメントしました - 2023年8月19日
  DCF法シミュレーター
• にゃん太郎は長生き さんがコメントしました - 2023年6月19日
  証券マンがおすすめするファンドラップの評判を信じて買って良いのか