間違いのないiDeCo(個人型確定拠出年金)の金融機関と商品の選び方

ローリスクde資産運用

確定拠出年金iDeCoの正しい選び方

iDeCo(イデコ)は2017年1月に新しくリニューアルした「個人型確定拠出年金」の愛称です。

個人型確定拠出年金には、iDeCo、401K、DCなど数多くの呼び方がありますが基本的にはすべて同じ意味です。

今回は、iDeCoでトップクラスのシェアを誇る「SBI証券」が実施したアンケートを元に、iDeCo(確定拠出年金)の金融機関や商品の選び方をわかりやすく解説します。

これまで資産運用の経験がない方や、iDeCoについてよくわからない方でも安心して読み進められます。

SBI証券が実施したアンケートの概要は下記の通りです。

  • 調査期間:2017年7月
  • 回答者数:821名
  • 調査対象:個人投資家

現在、個人型確定拠出年金を利用している:61.8%

iDeCoを始めている投資経験者

今回、SBI証券が実施したアンケートの対象者は、既に投資経験のある方だったため、iDeCoの利用率は61.8%と非常に高い結果となっています。

この結果は、投資経験のある方がiDeCoのことを「やる価値のある制度」だと判断していることを示しています。

私自身も10年以上の投資経験がありますが、iDeCoはとても価値の高い制度だと考えています。

なぜかと言うと、iDeCoは国民年金・厚生年金に続く「第3の年金」として国が後押ししている制度だからです。

国がiDeCoを後押ししているため、たくさんの節税メリットが用意されており、利用者にとって有利な設計になっています。

メリット・デメリットの簡単なまとめ

iDeCoに加入するデメリット

個人型確定拠出年金iDeCoのメリット・デメリットについて簡単にまとめておきます。

◆メリット

  • 公務員、会社員、サラリーマンなどあらゆる人が利用可能
  • iDeCoの運用で得た利息・売却益・配当はすべて非課税
  • 毎月の掛金は全額所得控除に(節税効果 大
  • 年金給付時にも退職所得控除や公的年金控除といった節税メリット
  • 老後に備えることができる
  • 通常より低コストなiDeCo専用投資信託で運用できる

◆デメリット

  • 原則として60歳まで引き出せない
  • 掛金の拠出時に毎回手数料がかかる
  • 最低でも月5,000円の掛金が必要(一時休止は可)

メリットの中で最も大きいものは「節税効果」です。

iDeCoは20歳から加入できるので、長い人で40年間の運用となります。その間に得た利益はすべて非課税となり、積立のために拠出したお金は全額所得控除となります。

これだけ長期に渡り大きな節税効果が得られる商品は他にありません。しかし、iDeCoは国が後押ししている制度だからこそこうした取り組みができるのです。

一方、デメリットの中で最も大きいのは「原則60歳まで引き出せない」ことです。(本人が死亡した場合は、遺族が死亡一時金として受け取ります)

iDeCoは「年金」の一種なので、基本的には老後の年金生活をより手厚くするためのものです。

将来の生活資金を今から作るというのが本来の目的となるため、短期的な利益や換金が難しい「保険のようなもの」だと考えるのが良いと思います。

また、掛金の拠出時に一定の手数料がかかるのもデメリットです。

ただし、手数料の負担以上に節税効果が大きいため、この点は「支払う手数料と節税メリット」の理解が必要です。

どれくらい節税できる?(年収400万円 会社員の場合)

(企業型確定拠出年金に加入していない)一般の会社員の場合、毎月の掛金は最大23,000円です。(年間最大276,000円の控除)

手取り年収が400万円の場合、給与所得控除などによって課税所得は266万円になります。

この場合、iDeCoに加入しない場合の税金(所得税・住民税)は443,000円となります。

iDeCoに加入して毎月23,000円を積立した場合、年間276,000円の積立金額が全額所得控除になるので、

・iDeCoに加入しない
税金は443,000円

・iDeCoに加入する
税金は387,200円

年間55,800円の節税という結果になります。

iDeCoには20歳から加入できますので、60歳までの40年間、積立を継続した場合、ざっくりとではありますが2,232,000円の節税効果が見込めます。

ちなみに、この間に拠出する合計手数料はSBI証券の場合で77,452円+税のみとなります。

また、40年間での積立合計(元本)は1,104万円となっています。

もちろん、この元本に対して投資信託での運用収益がプラスされます。投資信託での運用利回りを年率4%とした場合、40年後の元本+利益の合計は2,718万円となります。(iDeCoの利益は非課税)

これだけあれば、老後は余裕ある人生を過ごせそうですね。

※その他の控除を考慮せず計算しています
※計算結果は概算です。地域や年齢・配偶者の有無などによっても結果は異なります
※合計手数料は、加入時手数料:2,572円+税、国民年金基金連合会手数料:1,152円+税 × 40年間、事務委託先金融機関手数料:720円+税 × 40年間の合計です
※自営業(第1号被保険者)の場合、毎月の掛金をより増やせるのでより大きな節税が期待できます

上記でシミュレーションした見たとおり、一般的なサラリーマンでも、iDeCoで発生する手数料を大きく上回る節税効果が得られます。

元本割れしてしまうか心配

長期積立分散投資による投資収益率
出典:金融庁

iDeCoには大きな節税メリットがあります。

しかし、資産運用の経験がない方は、投資信託での運用によって元本割れしてしまうことに対する恐れが少なからずあると思います。

たしかに、投資信託は元本保証ではないため、場合によっては損をしてしまうこともあります。

しかし、そういったリスクを考慮してもiDeCoのメリットは大きいです。

まず、iDeCoには投資信託の他にも「元本確保型商品」という定期預金で運用する商品がラインナップされています。

定期預金で運用すれば元本割れの心配はありません。

ただし手数料分は確実に損することになりますので、やはり個人的には投資信託での運用を行うことをおすすめします。

上記の画像は「つみたてNISA」に関する資料として金融庁が作成したものです。

金融庁の調査によると、国内・海外の株式・債券に毎月同額の積立を行った場合、保有期間が5年間だと結果にバラツキが起こり、投資収益がマイナスになることがあることがわかりました。

しかし、投資期間が20年間になるとバラツキが抑えられ、投資収益は年率2%~8%の間におさまったこともわかりました。

こうした理由から金融庁は、「長期・分散・積立」は投資で堅実なリターンを得るための有効な方法であるとしています。

下記は別の資料です。1970年~2015年までのリスク(標準偏差)とリターンを示したものです。
リスクマップ

こちらの資料でも、「国内株式・海外株式・国内債券・海外債券」の4資産に分散投資をした場合、年率リターンは6.4%になることを示しています。

積立シミュレーションを使って、将来の結果を試算してみるとイメージが掴みやすいと思います。
「積立額」にはiDeCoの掛金を、運用年数は自分が60歳になるまでの年数を、利回りは「2%~8%の間(4%~5%程度が現実的だと思います)」を入力します。

積立シミュレーター

毎月の積立額万円

利回り(年率)%

積立期間

ヶ月間

計算結果(グラフ)

計算結果(表)

こうした資料やシミュレーションを行うことで、投資に対する理解がより深まると思います。

まとめると、

  • 投資信託の長期・分散・積立で一定のリターンが得られる可能性が高い
  • もし運悪く元本割れしてしまっても、長期の節税メリットでトータルで損をカバーできる可能性は極めて高い
  • どうしても元本割れが怖い場合は元本確保型商品(定期預金)を選択することも可能

となります。

大切なことなのでもう一度いいますが、iDeCoがここまで安全で私たちに有利に作られているのは、国が後押ししている制度だからです。

iDeCoを利用していない理由「制度がよくわからない」

泣く女性

SBI証券のアンケートでは、61.8%の方がiDeCoを利用していると回答しました。

一方で、残りの38.2%の人は「現在iDeCoを利用していない」と回答しています。

iDeCoを利用していない理由としては、「1位:制度がよくわからない:28%」となっています。

また、2位は「加入手続きが煩雑すぎる:21.3%」、そして3位は「利用するメリットが特にないと考えている:17.8%」という結果です。

専業主婦の方の場合、iDeCoの節税メリットが受けられません。(収入がないので節税しても意味がない)

収入がない方は、本当に加入すべきかどうかを慎重に考えることをおすすめします。(個人的には、収入のない専業主婦の方はiDeCoよりもつみたてNISAをおすすめしています)

金融機関選びのポイントは「手数料の低さ」

財布を持つ女性

SBI証券のアンケート結果に戻ります。

すでにiDeCoを始めている人が、iDeCoを利用する金融機関(運営管理機関)を選んだポイントとしてあげたのは「1位:手数料(93.3%)」でした。

iDeCoを選ぶポイントとして、加入する金融機関(銀行・証券会社など)はとても重要です。

また、9割以上の人が「手数料が安い金融機関」を選ぶことを重視しています。

iDeCoで必要な手数料まとめ

iDeCoの口座管理手数料

実は、iDeCoの手数料は「口座管理手数料」ですべて決まります。

確定拠出年金 iDeCoの手数料

◆初期費用
加入時:2,572円+税(共通)
加入手数料:金融機関によって異なる
移管手数料:金融機関によって異なる

※ここでいう加入手数料・移管手数料は、金融機関を他社に変更する時のペナルティであったり、他社から移ってきた時の手数料です。新規加入の場合、通常は「加入手数料・移管手数料」ともに無料です。

◆掛金拠出時に発生する費用
国民年金基金連合会手数料:月額96円+税(年間1,152円+税)(共通)
事務委託先金融機関手数料:月額60円+税(年間720円+税)(共通)
口座管理手数料:金融機関によって異なる

◆給付時にかかる費用
事務委託先金融機関:400円+税(共通)

◆還付時にかかる費用
国民年金基金連合会手数料:953円+税(共通)
事務委託先金融機関手数料:400円+税(共通)

新規加入の場合、加入手数料・移管手数料はほとんどの金融機関で無料なので無視しても問題ありません。

このように考えると、実はiDeCoの手数料は「口座管理手数料(運営管理手数料)」を除いてどの金融機関も共通であることに気づきます。

そして、口座管理手数料(運営管理手数料)こそが、手数料の安いiDeCo金融機関を選ぶ上での唯一のポイントとなります。

手数料0円の金融機関

iDeCoの手数料

銀行や証券会社など多くの金融機関がiDeCoの募集をしています。

しかし、9割の利用者がiDeCoの金融機関選びで重視したという「手数料」では大きく3つに分けられます。

  • 口座管理手数料が最初からずっと0円
  • 最初は有料で条件を満たすと0円になる
  • 手数料の無料条件がない

口座管理手数料が最初からずっと0円の金融機関が存在する一方で、手数料の無料条件がない金融機関も存在します。

iDeCoの金融機関は途中で変更することもできますが、多くの方は同じ金融機関で数十年の長期運用を行うことになると思います。

仮に20歳でiDeCoに加入した場合、iDeCoの運用年数は40年間になりますから、口座管理手数料が100円違うだけで、手数料に48,000円の差がつきます。

口座管理手数料は、高いところだと月額500円もするところがあります。

もし40年間、毎月500円の手数料を払い続けたとしたら、口座管理手数料だけで24万円の出費となってしまいます。

一方で、一部の金融機関は無条件で口座管理手数料が最初からずっと0円に設定しています。

◆口座管理手数料が0円の金融機関

◆当初は手数料が有料、条件を満たすと0円になる金融機関

など。

◆手数料の無料条件がない金融機関

など。

重要ポイントの2位は「豊富な商品ラインナップ」

資産運用

iDeCoを利用する金融機関を選んだポイントの2位は「豊富な商品ラインナップ(64.6%)」となっています。

iDeCoでは、金融機関によって取り扱う投資信託(または元本確保型商品)の種類が異なります。

取扱商品が多いことは顧客にとって良いことだと思いますし、アンケート結果でも6割以上の方が商品の豊富さを重視していますが、現在「iDeCoの取り扱い商品数は制限すべきでは?」という議論がなされています。

なぜ制限する必要があるのか、理由はよく分かりません…

記事執筆時点(2017年8月)での取り扱い商品が多い金融機関は以下の通りです。

金融機関 投資信託
商品数
元本確保型
商品数
商品数(合計)
SBI証券 63 4 67
岡三証券 33 7 40
りそな銀行 31 2 33
スルガ銀行 30 3 33
楽天証券 27 1 28

SBI証券がダントツのNo.1となっています。

ちなみに、銀行で商品数が最も少ないところは肥後銀行(投信7、元本確保1、合計8)でした。

商品数よりも「質」の高さで選ぶ

投資信託の選び方

私自身は、投資信託や元本確保型商品の品揃えではなく、質の高さで選ぶべきだと考えています。

というのも、iDeCoでは選ぶ投資信託の手数料によって得られるリターンが大きく変わってくるからです。

良い投資信託の選び方のポイントは、

  • アクティブ型ではなくインデックス型を選ぶ
  • 信託報酬が低い投資信託を選ぶ
  • 国内・海外の株式と債券をバランスよく持つ

の3つです。これが王道かつ堅実な運用方法です。

アクテイブ型ではなくインデックス型の投資信託を選ぶ

インデックスファンドとアクティブファンドの違い

投資信託には、「アクティブ型」と「インデックス型(パッシブ型)」の2種類があります。

アクティブ型は、資産運用のプロが企業分析などを徹底的に行い、リターンを追求する投資信託です。プロが総力を上げて取り組むので手数料も高めです。

インデックス型(パッシブ型)は、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの特定の指数に連動するように設計されています。

企業分析などはせず、コンピューターなどによってほぼ自動的に組み入れ銘柄の構成比率が決まるため、低コストで運用できるのがポイントです。

リターンを追求するというよりも、景気の拡大(日経平均株価などの上昇)に伴ってその果実を得るタイプの投資信託です。

このように説明すると、「プロが総力をあげてリターンを追求した方が良い結果が出そう」と思うかもしれません。

しかし、長期の分析によるとアクティブ型よりもインデックス型の方が高いリターンを上げていることが証明されています

なぜインデックスとの連動を目指すパッシブ型ファンドに資金が集まるのか。それは

①長期になるほどリターンがアクティブ型を上回りやすい
②成績のバラツキが小さい
③値動きの理由がわかりやすい

主にこの3つの理由で説明できる。

国内公募投信の今年3月までの10年間の成績(年率換算)をみると、日本株、海外株ともに課税前分配金再投資ベースのリターンはパッシブ型がアクティブ型を大きく上回っている。これは世界的な傾向だ。

昨年末まで5年間で各国のアクティブ型国内株投信と株価指数の勝ち負けをみてみると、日本と欧州で7割強、米国で9割弱、他の大半の国でも7~8割のアクティブ型投信が指数に負けた

出典:日経ヴェリタス

もちろん中には、ひふみ年金のような高いリターンを出し続けているアクティブ型ファンドも存在します。

ひふみ年金はiDeCoでも人気の商品となっていますが、「長期」の目線に立って考えると、個人的にはより堅実な王道の運用(インデックス型投資信託の選択)を行う方が良いと感じます。

信託報酬が低い投資信託を選ぶ

信託報酬

信託報酬というのは、投資信託の運用会社に支払う手数料のことです。

重要なのは、投資信託は1回きりではなく「資産に対して年率」で発生するということです。

つまり、個人型確定拠出年金(iDeCo)での積立金額が大きくなるほど手数料の絶対額も大きくなります。そしてその手数料は毎年発生し、積立した資産から差し引かれます。

これを分かりやすく表現すると、「運用で得た投資収益 - 信託報酬 = 実際のリターン」になるということです。

インデックス型投資信託の場合、日経平均株価やTOPIXなどの指数に連動しますから、どの投資信託を選んでも基本的には同じ結果となります。

しかし、「信託報酬(手数料)」の違いによって、同じインデックス型投資信託でも長期のリターンに差が生じます

下記は、「積立金額:月2.3万円、期間40年間、利回り5%」の条件で、

  • 信託報酬:年率0.1825%(実質利回り4.8175%)
  • 信託報酬:年率0.5%(実質利回り4.5%)

の2パターンの差を付けて比較したリターンのシミュレーションです。(両者の違いは実質利回りに0.3%程度の違いがあるだけです。)

信託報酬は、国内・海外の株式、債券のインデックス型投資信託の4資産の平均値です。

0.1825%の方はSBI証券のiDeCo、0.5%の方は某大手銀行(メガバンク)のiDeCoの実際の信託報酬です。

信託報酬の違いによるiDeCoの運用リターンの比較

信託報酬が年率0.3%違うだけで、運用結果に262万円の差が付きました。

口座管理手数料がお得な金融機関を選ぶことはとても重要です。しかし、その金融機関が取り扱う投資信託しか選べない事実を考えると、信託報酬が低い「質の高い投資信託」をラインナップしている金融機関を選ぶことはさらに重要です。

国内・海外の株式と債券をバランスよく持つ

4つの資産に分散投資

先ほどの金融庁が示した資料にもある通り、「長期・積立・分散投資」は堅実な資産運用の王道です。

このうち、4つの資産とは

  • 国内株式
  • 国内債券
  • 先進国株式
  • 先進国債券

のことを示します。
この4資産を均等に持つことが基本となりますが、その他にお好みで

  • 新興国株式
  • 新興国債券
  • REIT(不動産)
  • コモディティ(商品)

を組み入れても良いと思います。

また、「株式ほどリスクが高く債券ほどリスクが低い」というルールを覚えておくと役立ちます。

つまり、リスクを抑えた運用をしたい場合は債券の比率を高めて株式の比率を減らします。もう少しリスクを取ってリターンを増やしたい場合は、株式の比率を高め債券の比率を減らします。

このような基本ルールを知っておくだけで、自分自身でのリスクコントロールが可能です。

最後に、「国内株式・国内債券・先進国株式・先進国債券」の4つの資産のインデックス型投資信託について、金融機関ごとの取り扱い商品の信託報酬を比較します。

◆金融機関ごとの信託報酬の比較

金融機関 国内株式 国内債券 先進国株式 先進国債券 4資産平均
SBI証券 0.16% 0.12% 0.21% 0.21% 0.175%
楽天証券 0.16% 0.15% 0.225% 0.2% 0.18375%
イオン銀行 0.155% 0.15% 0.225% 0.2% 0.1825%
野村證券 0.19% 0.16% 0.22% 0.21% 0.195%
大和証券 0.25% 0.25% 0.25% 0.23% 0.245%
ゆうちょ銀行 0.52% 0.45% 0.95% 0.67% 0.6475%
三菱東京UFJ銀行 0.4% 0.4% 0.6% 0.6% 0.5
三井住友銀行 0.19% 0.16% 0.25% 0.21% 0.2025%
みずほ銀行 0.155% 0.15% 0.225% 0.2% 0.1825%

※信託報酬は税抜です
※記事執筆時点(2017年8月)の情報です

信託報酬の平均を見ると、「SBI証券・イオン銀行・みずほ銀行」の3社が最も低コストで運用できます

ただし、みずほ銀行については口座管理手数料が「条件を満たさないと0円にならない」ため、口座管理手数料が無条件で0円であるSBI証券とイオン銀行が2強です。

商品ラインナップではSBI証券がダントツのNo.1ですが、4資産への分散投資を考えている方であれば、イオン銀行でも問題はないと思います。

ちなみに、私自身はSBI証券でiDeCoの運用を行っています。

SBI証券のiDeCo 公式サイトはこちら