EBITDAとは？計算方法や株式投資での活用法、知られざるデメリット

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上場企業の決算説明資料を見ていると「EBITDA」という用語を見かけることが多いです。

しかし、個人投資家である私たちにとってEBITDAという横文字はあまりにもわかりにくいと思います。

本来、EBITDAは経営学やMBAで学ぶ経営指標なのですが、最近は企業経営者が投資家に対する説明で述べることも多いです。今回は投資家視点に立ってEBITDAについて考えたいと思います。

EBITDAについてわかりやすく理解したい。どんなときに活用すればいいかわからない。

そういう方でも安心して読み進められるような内容になっています。

EBITDAを３分で理解する

まず最初に、なぜEBITDAがこれほどまでに経営の世界で使われるようになったのかを考えてみます。

それは、EBITDAが「本業のキャッシュフローを手っ取り早く計算できる方法」だからです。

一般的に利益と言うと、営業利益や経常利益が有名です。

しかし、これらの利益は「会計上のルール」によって計算されているため、実際のビジネスで発生している「キャッシュフロー（現金利益）」との乖離が生じています。

極端に言ってしまうと、損益計算書では営業利益100億円の黒字になっているのに、キャッシュフロー（現金利益）では50億円しか儲かっていないということが起こります。

こうした問題を解消するために、

• 簡単に計算できる
• 本業の利益を表している
• キャッシュフローベースの真の利益がわかる

の条件を満たすEBITDAが重視されているのです。

EBITDAの計算方法

結論から言うと、EBITDAの計算式は「営業利益 ＋ 減価償却費」となります。
（厳密には異なりますが、上記の説明をしている書籍が多いです。実際には経常利益＋減価償却費の方が正しい数値が出ると思われます）

また、日本会計基準の場合は減価償却費にのれん償却費を含みますので「減価償却費 ＝ ◯◯償却費の合計」だと考えてください。

横文字で難しいイメージのある「EBITDA」ですが、日本語に訳すと「利払い前・税引き前・減価償却前利益」と呼ばれます。

まず最初に「利払い前・税引前利益」に着目します。利益に対して「支払利息」と「税金」を足し戻すと「営業利益」になります。

厳密には「利払い前・税引前利益」とは「営業利益＋金融収益」にあたります。しかし、EBITDAにおける「利払い前・税引前利益」の部分を「営業利益」を考えて説明している書籍も多いです。

次に、営業利益に減価償却費を足し戻します。これで「営業利益＋減価償却費」となり、EBITDAの計算は完了です。

▼企業価値を算定するDCF法の解説はこちら

減価償却とは？

減価償却費の簡単な説明
例えば、耐用年数（使える年数）が40年間の機械設備を100億円で購入した場合、設備の引き渡しのタイミングで販売者に100億円を支払います。

つまり、機械設備を購入することは、その代金を支払った時点で「100億円の経費を使った」ことになり、利益から100億円の経費を差し引くのが普通です。

しかし現実には、会計上のルールというものがあって、耐用年数が40年の設備は「100億円を40年間に分けて経費計上しなさい」と決められています。

支払いは機械設備の購入タイミング（１年目）に終えているのですが、損益計算書ではその後40年間にわたって、「減価償却費の名目で2.5億円ずつ経費が計上される」のです。

しかし支払いは既に終わっていますから、「減価償却費は現金の流出を伴わない費用」と考えられているため、EBITDAの計算では減価償却費を無視して計算しています。

減価償却費は「J－REITの評価で気にしたいFFO倍率を解説」で詳しく説明をしています。

▼キャッシュフローから投資利益率を計算するIRRについて

EBITDAの読み方は？

EBITDAの読み方は人によってさまざまです。

• イービッダー（イービットダー）
• イービットディーエー
• イビダ（イビダー）
• エビータ
• イービッタ

私自身は一番上の「イービッダー」と呼んでいます。

なぜなら、私がこの指標を知るきっかけとなったソフトバンクの孫正義社長が、プレゼンテーションで「イービッダー」と発言していたからです。

ちなみに、EBITDAは英語で「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の略です。（意味は前述のとおり、「利払い前・税引き前・減価償却前利益」です）

国際企業の比較を容易にする役割

これほどまでにEBITDAが広く使われている理由はいくつかあります。

それは前述の「簡単に計算でき、キャッシュフローベースの真の利益がわかる」ことの他に、「グローバルな比較ができる」メリットです。

日本の企業とアメリカの企業では、たとえ同業種でも競争環境が違います。

法人税などの「税率」が違いますし、政策金利が違えば「銀行からの借入金利（支払利息）」も異なってくるでしょう。

また、減価償却費の扱いも国によって異なっています。日本会計基準では「のれん代」は最長20年以内の期間で償却しなければなりませんが、国際会計基準では「のれん償却費」はビジネスが正常に回っていれば償却の必要はありません。

EBITDAは、税金や支払利息を無視することで、このような国際企業同士の比較を容易にする役割もあるのです。

そして、EBITDAはM＆A（企業買収）において、企業価値評価を行う場合にもよく用いられています。

EBITDAを企業価値評価に使う方法

続いて、EBITDAを企業価値評価に使う方法についてまとめます。

EBITDA倍率

EBITDA倍率は、時価総額がEBITDAの何倍になるかを示すものです。

これをわかりやすく言い換えると「時価総額で対象企業を買収した場合、何年分のキャッシュフロー（現金利益）で買収額を回収できるか」です。

ちなみに、「時価総額で企業を買収した場合、何年分の当期純利益で買収額を回収できるか」という指標をPER（株価収益率）といいます。

PERは投資家にとって馴染みのある指標だと思います。

EBITDA倍率はPERの「利益」の部分をEBITDAに変えたものだと考えると良いでしょう。

PER（株価収益率）については下記の記事で詳しく解説しています。

EV/EBITDA倍率（簡易買収倍率）

「EV/EBITDA倍率」は「簡易買収倍率」とも呼ばれています。

「EV（エンタープライズバリュー）」は「企業価値」とも呼ばれており「時価総額に有利子負債を足し、現金（非事業資産）をマイナスする」ことで算出できます。

有利子負債とは利子のつく負債、つまり「長期借入金・短期借入金・社債」などのことです。

例えば、時価総額が100億円、有利子負債が30億円、現金（非事業資産）が10億円の企業があった場合、企業価値EVは「100 ＋ 30 － 10 ＝ 120億円」となります。

EV/EBITDA倍率の目安は６倍から７倍前後と言われています。つまりEV/EBITDA倍率が７倍以上であれば割高、６倍以下であれば割安と判断できます。

これは、負債を含めた企業買収コストが６年～７年で回収できることを意味します。

もちろん、企業価値評価の方法にはいろいろなやり方があるため、EV/EBITDA倍率による評価は企業価値を測る方法の１つに過ぎません。

実際のM＆Aでは様々な方法を用いて企業価値を算出し、総合的に判断しています。

▼キャッシュフローから投資利益率を計算するIRRについて

EBITDAマージン

EBIDAマージンは、いわゆる「営業利益率」の「営業利益をEBITDAに置き換えたもの」に相当します。

EBITDA有利子負債倍率

これはソフトバンクがよく使う指標です。

ソフトバンクでは「純有利子負債EBITDA倍率」をプレゼンテーションで開示しています。

簡単にいうと、有利子負債（つまり借金）を何年分のEBITDA（簡易キャッシュフロー）で返済することができるか？という指標です。

有利子負債は利息の発生する負債、つまり短期借入金や長期借入金、社債などのことです。

ソフトバンクが「純有利子負債」を重視しているのは、手持ちの現金は有利子負債から差し引いても問題ないだろうという認識からです。

借金が100億円あっても、手持ちの現金が30億円あるなら、実質的な借金は70億円であると考えられます。これが純有利子負債です。

ちなみに、ソフトバンクの例を紹介すると「純有利子負債EBITDA倍率」は、

• ボーダフォン買収時：６倍強
• スプリント買収時：３倍強

でした。

アメリカの携帯事業者である「スプリント」買収時は、借金の絶対額だけで言うと「借りすぎ」と指摘されていました。

しかし、既存事業の利益が増えているため、倍率で言えばボーダフォンを買収して携帯事業に参入した時よりも安全だと、アナリストや投資家にアピールしていたことを覚えています。

EBITDAのデメリット

これまでEBITDAについて計算方法やメリットを述べてきました。

しかし、EBITDAにはデメリットもあります。EBITDAの知られざる落とし穴を知っておくと、投資家としてより成長できるはずです。

EBITDAはよく「簡易フリーキャッシュフロー」として説明されますが、この記事では一貫して「簡易キャッシュフロー」と言っていました。

なぜなら、EBITDAが示しているのは「簡易フリーキャッシュフロー」ではなく「簡易営業キャッシュフロー」という認識の方が正しいからです。

これは、一般的に述べられている教科書の内容に対して、私が疑問を抱く点のひとつです。（著名投資家のウォーレン・バフェットもこの点を危惧しています）

EBITDAとフリーキャッシュフローの違い

フリーキャッシュフローとは、最終的に手元に残る現金のことです。

上場企業はキャッシュフロー計算書を開示していますので、「営業キャッシュフロー ＋ 投資キャッシュフロー ＝ フリーキャッシュフロー」として算出することも多いです。

※投資キャッシュフローはマイナスになることが普通なので、結果的に営業キャッシュフローから投資キャッシュフローの金額を差し引いたものがフリーキャッシュフローとなります。

EBITDAはこのうち「営業キャッシュフロー」の部分のみを算出しており、投資キャッシュフローに相当する部分を考慮していません。

例えば、営業利益が100億円、減価償却費が10億円の企業の場合、EBITDAは110億円となります。

減価償却費に相当する10億円は、設備を導入した数年前に一括で支払い終えているので、現金流出の伴わない経費として扱い、減価償却費を足し戻して計算します。

ここまでは、これまでのEBITDAの説明で述べてきたとおりです。

しかし、継続的に設備投資が必要な企業の場合、設備を購入する資金が毎年流出しているのが普通です。

多くの企業は、一度設備投資をしたら終わりではなく、ビジネスの拡大や競争力を維持するために毎年多額の設備投資を継続しておこなっています。

先ほどのEBITDA110億円の企業が、営業利益が100億円、減価償却費が10億円に加えて、競争力を維持するために毎年30億円の新規設備を導入しなければならないとすれば、

営業利益：100億円

会計上の利益

減価償却費：10億円

既に支払い終えているので現金流出はなし

新規設備の導入：30億円

減価償却費して経費計上するので損益計算書の経費には計上されないが、実際は30億円のキャッシュアウトとなっている

となるため、最終的な手残り現金であるフリーキャッシュフローは「100億円 ＋ 10億円 － 30億円 ＝ 80億円」となります。

しかし、EBITDAの成長をアピールする企業は、こうした「新規の設備投資の存在」を完全に無視しています。

実はこの点について、著名投資家のウォーレン・バフェットも警鐘を鳴らしています。

EBITDAを酷評するウォーレン・バフェット

企業が事業規模を拡大したり、ビジネスの競争力を維持していくためには「設備投資」が不可欠です。

しかし、投資には大きく分けて２つの種類があります。

投資家のウォーレン・バフェットはこの問題についてうまく表現しています。

もし10年分先に支払ったのが従業員の給料だとしたらどうだい？

2年目以降の給料を『ノン・キャッシュ費用だから』となかったことにするのが正しい考え方だと思うかい？

減価償却費は複雑なテーマですが、だいたいは実際に費用がかかるものです。少なくともバークシャーではそうです。

減価償却費よりも実際の費用を少なくすればビジネスは競争力を保つでしょうが、51年間その方法を見つけることはできませんでした。

実際に、鉄道事業での減価償却費は、単に鉄道を正常に保つのに必要な額より低くなってしまっています。このミスマッチのせいでGAAPの利益が実際の利益よりも高くなってしまうのです。

CEOやインベストメントバンカーが、EBITDAなどの償却費を含める前の数字を使うとき、（ピノキオのように）彼らの鼻が伸びていないか注意してください。

EBITDAという言葉を見る度に、でたらめな収益という言葉で置き換えるべきだと私は思う。

チャーリー・マンガー（バークシャー・ハサウェイ副会長）

減価償却費はきわめて現実的なコストである。利益を計算するとき除外すべきではない。

EBITDAを導入した企業は、見かけ上増加したキャッシュフローを担保に、さらなる借入を行ない、レバレッジド・バイアウト（LBO）といった企業買収に手を染めて、楽しい金儲けにうつつを抜かしたのである。

ウォーレンが指摘するとおり、EBITDAを操るウォール街の専門家たちは、ひとつの事実を無視している。

印刷機の減価償却が終わったとき、新しい印刷機を買うために、実際に100万ドルの現金が必要になるという点だ。

出典：史上最強の投資家　バフェットの財務諸表を読む力

Wikipediaでも同様の説明が行われています。

一方でEBITDAには、過剰な設備投資やM&Aによって生じた損失をマイナス要因として取り込むことができないという欠点がある。

実際、アメリカでは過去に「ワールドコム」という会社が巨額の破綻を引き起こしています。

ワールドコムはEBITDAの増加で高い評価を得ていましたが、実際は本来経費として計上すべき費用を「設備投資」という名目で計上していました。

EBITDAの計算において設備投資による費用（現金流出）はカウントされません。

ワールドコムはEBITDAの抜け穴をうまく突くことで業績を良く見せようとしていたのです。

EBITDAを重視するソフトバンク

ソフトバンク（9984）は以前からEBITDAの増加を経営指標として掲げています。

目標とする経営指標
当社は、調整後EBITDAの成長および保有株式価値の増大を通じて、中長期的に企業価値の最大化を図っていきます。

調整後EBITDA ＝ 営業利益（損失） ＋ 減価償却費及び償却費 ± 企業結合に伴う再測定による利益 ± その他の調整項目

出典：ソフトバンク

ソフトバンクがEBITDAの増加を重視する理由は、同社がM＆A（企業買収）によって大きな成長を遂げている企業だからです。

また、ソフトバンクは海外の企業を多数傘下に抱えるグローバル企業であり、海外投資家の注目度も高い企業です。

よって、国によって異なる税率や金利などを除外して計算するEBITDAを経営指標とするほうが都合がよいのでしょう。

EBITAを開示するオイシックスドット大地

かなりマイナーですが「EBITA」という指標も存在します。EBITDAから「D」を抜いたものですね。

このEBITAを開示しているのが、野菜宅配の会社「オイシックスドット大地（3182）」です。

オイシックスではEBITAの計算を「EBITA ＝ 営業利益 ＋ のれん償却費」としており、EBITDAの計算式は「EBITDA ＋ 減価償却費 ＋ のれん償却費」としています。

オイシックスは、有機野菜を中心とした美味しい野菜を自宅に宅配するビジネスを展開している企業で、業界では大手の会社です。

「大地を守る会（非上場）」という同業の大手企業があり、両者はライバル関係にあったのですが、話し合いの結果、オイシックスと大地を守る会は経営統合することになりました。（2016年の話です）

オイシックスと大地を守る会が合併した結果、社名も「オイシックスドット大地」となり、引き続き上場を続けています。

この時に生じる問題を考えてみます。

オイシックスと大地を守る会はほぼ同じくらいの企業規模、売上、利益を創出している会社（そのように企業価値を評価した）でした。

両者が合併することによって、企業規模も２倍、利益も２倍、発行済み株式数も２倍になりました。

見かけ上の利益は倍増しているのですが、発行済み株式数も２倍になっているので、１株あたり利益（EPS）はほとんど変わらない状況にありました。

しかし、「大地を守る会」の買収にあたって、一定金額の「のれん」が計上されました。

つまり、大地を守る会の純資産よりも、高い金額で買収したということです。大地を守る会の買収金額と純資産の差額が「のれん」にあたります。

この結果、企業買収によって生じた「のれん代」は減価償却しなければならないため、継続的な費用として決算書上の利益を圧迫することになります。

こうなると、１株あたりの利益（EPS）は「のれん償却費」という経費によって下がってしまい、株主から反感を買うことになります。

営業利益の絶対額

大幅に増加する。見かけ上は利益が大きく増えたように感じる

１株あたりの利益（EPS）

発行済株式数も２倍になっているので変化なし。しかし、これに加えてのれん償却費が生じるため、実際のEPSは買収前よりも下がってしまう。

そこでオイシックスドット大地が買収とともに掲げたのが「EBITDA」です。

「のれん償却費」や「減価償却費」を無視して利益を計算することによって、大地を守る会を買収したことによって利益が増加していることを株主に伝えられます。

しかし、大地を守る会を買収したタイミングで、これまでは減価償却費として計上していた「オフィスの内装費」や「倉庫の設備」まで無視してしまうのはどうなのか？という声も聞こえてきそうです。

そこで、減価償却費に関しては経費として計上するものの「のれん償却費」については無視して業績を開示しているのが「EBITA（営業利益＋のれん償却費）」となります。

日本会計基準だとM＆Aをすればするほど、のれん償却費が重くなるために１株あたり利益（EPS）が下がってしまいます。

しかし、EPSが下がってしまっていては、株主からの理解は得られません。

そこで「１株あたりEBITDA」を重視することで、のれん償却費を除外し、株主からの理解を得ようとするのは企業側の立場になると当然のことのようにも思います。

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