生き残ることが一番の投資法、損切りの目安を学んで勝てる投資家になる

執筆者：川原裕也　

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株の損失

投資をする上で欠かせないテクニックである「損切り」。

多くの投資家が損切りができないことで、退場に追い込まれたり、上手く資金を増やせずにいます。

配当目的、優待目的の投資で半永久的に売却を考えていないのであれば、損切りは必要ないのかもしれません。

しかし、デイトレードやスイングトレードのように、資金を回転させながら資産を築いていく投資方法の場合、損切りをせずに株価が下がった銘柄を塩漬けにしておくのは、資金効率の面でもよくありません。

とはいっても、損切りは重要だとわかっていてもなかなか見切りを付けることができないのも事実です。

では、損切りをする目安はどのように考えればよいのでしょうか。

損切りのタイミングとなる４つの目安
明確な損切りルールを定めることが大切

損切りのタイミングとなる４つの目安

デイトレーダー

損切りするタイミングは、投資家が自分自身で判断します。

明確に決まっているわけではないので損切りだと思った瞬間が正しいタイミングです。

しかし、なかなか損切りができない場合、そのタイミングも掴むことができないので、あらかじめ「損切りポイント」となる場所を決めておくのがおすすめです。

投資家が使っている損切りの目安として代表的なものを４つ紹介します。

損失額で損切りをする

購入した株式が値下がりし、「３万の損失になったら損切りする」というように損失の絶対額を決めておく方法です。

絶対額で損切りラインを決めておくことで、いくら損をしたのかが明確にわかるようになります。

ただし、この方法は資産規模が大きくなってきた場合に「何十万円も損してしまったのか…」と考えてしまうので、あまりおすすめできる方法ではありません。

一定期間が経過したら損切りする

海外のプロ投資家の中には、あらかじめ投資期間を決めておくトレーダーもいます。

例えば、デイトレーダーはいかなる取引であっても、その日の大引けには保有株をすべて売却してしまいます。それが鉄のルールです。

また、株価が保ち合いの状態から上抜けると思って購入した場合、

予想どおりに株価が上抜けて上昇
保ち合いが続いて株価に変化がない
予想に反して株価が下抜けて下落

の３つのケースが想定できます。
この場合、株価が下落した時に損切りをするのはもちろんですが、仮に保ち合いが続いても資金効率の観点からいったん売却をするというのが、この損切り方法の特徴です。

稼ぐ投資家は、株価が上がるのをひたすら待つのではなく、株価が上昇し始めたタイミングで波に乗ろうとします。だからこそ、買ってすぐに利益が乗り、最高の資金効率で資産を増やせるのです。

波が来ると思った時に買う、結果的に波が来なかったら一旦下りる。損切りの目安を「時間」に設定しておくことで、このような戦略を取ることができます。

損失率で損切りをする

投資家の中でも最も多い損切りルールだと思われるのが「損失率」を見て、損切りを判断する方法です。

「保有株の株価が５％下がったら売却する」など、パーセンテージで損切りのラインを決めておくことで、資産が増えても同じような感覚で撤退の判断ができます。

この方法は、

投資額に対する損失率で設定
全資産に対する損失率で設定

の２つの方法があります。

一般的には、「保有株の株価が◯％下がったら損切り」のような「投資額に対する損失率」を損切りの目安にすることが多いです。

しかし、その他の方法として「運用資産に対して３％の損失となったら損切り」と言ったように「運用資産全体に対して損切りラインを設定する」方法もあります。

例えば、運用資産が1,000万円だとして、資産の５％となる50万円の損が出たら損切りするというようにルールを決めます。もちろん、このルールは個別銘柄ごとに設定して問題ありません。

強気で勝負したい銘柄は損失も大きめに設定し、弱気の場合は資産全体に１％でも損失を与えたら損切りする。このように柔軟に決めるようにします。

こちらの方が、より損失を小さく抑えることができるので、ポートフォリオの安定性は高まります。

当初の思惑が外れたら損切りする

同じくプロ投資家に多く最も理想的な損切りの目安となるのが「当初の思惑が外れたら損切りする」という方法です。

株価が予想通りに動かなかった場合、または業績が予想を下ぶれた場合など、損切りポイントは様々な場所に設定できます。

「たとえ保有株の決算内容が良くても、決算を好感して株価が上がらなければ損切りをする」といった具合です。

逆に言うと「たとえ決算後に株価が下がっても、保有株の決算内容が予想どおりなら損切りしない」という判断もできます。

要は、自分が何を根拠にしてその株を買ったのか？を明確にし、その根拠が満たされているうちは売らない。株価がどれだけ上がっていても、株を買った根拠から外れるようなら売る。ということです。

明確な損切りルールを定めることが大切

いずれの方法も、明確な損切りのルールを設定しているという点では同じです。

どのような状況でも、ルールに抵触した時点で機械的に損切りをする。

もし、損失を確定させた次の日にその株式が大幅に値上がりしても気にしません。なぜならそれは結果論でしかないからです。損失を確定した翌日に、さらに大幅に値下がりしていた可能性もあるのです。

損切りのやり方は様々ですが、重要なのはルール通りに実行できるかどうかです。

あらかじめ逆指値注文をセットしておくなどして、損失を確定するラインを決めておくことが、投資で生き残るための秘訣です。

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この記事の執筆者

川原裕也執筆者の詳細プロフィール: 右も左もわからない状態で株式投資をはじめ、10年以上が経ちました。その間に、引きこもりになったり、会社を設立したり、いろいろなことがありました。「いい人」がたくさんいる世界の実現が目標です。「人の価値とはその人が得たものではなく、その人が与えたもので測られる」 - アインシュタイン　姉妹サイト「今日の経営」でも記事を書いています。

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